日本の株式市場が、外国人投資家の先物買いでふらふら値動きするのが、鬱陶しかったのだが、どうやら外部の影響を受けにくくなっているようだ（こちら）。
外国人投資家による「先物主導」の相場が、日本の株式市場の「不安定な値動き」の原因である、と言われている。
少しの資金で、株式市場の値動きを操作して、儲ける、というマネーゲームをやっている。
結局、外人同士で金の取り合いをしているならいいのだが、日本人の金が取られているのだろう。
ムカツク話である。
「裁定取引に伴う現物株売買及び残高」データをみると、23日時点での裁定買残高は約16億2250万株と、この2年間で最低水準にあります。
裁定買残の規模は昨年9月の約24億6642株から減少傾向を辿っています。
それに対して27日時点の日経平均は9月末比約10％上昇しています。
こうした状況からいえることは、日本の株式市場は「昨年後半ごろから『先物主導』」ではなくなって来ているということです。
海外投資家の買越額が2013年の15兆1196億円から、2014年には8527億円と急激に減り（先物は6973億円の売り越し）、さらに今年に入ってから既に8853億円の売り越しに転じる中でも、日経平均の「不安定な値動き」は減り、上昇基調を維持しています。
つまり、「外部環境の影響」を一番反映する海外投資家が日本株投資に消極的な姿勢に転じる中、日本の株式市場は「外部環境の影響」をものともせずに堅調な展開を続けているのです。
2013年には約4兆円日本株を売り越していた「信託銀行」は、2014年には2兆7848億円の買い越しに転じ、2015年に入ってからすでに2140億円を買い越しています。
さらに、日本銀行は2014年度に入って26日までの間にETFを1兆2564億円購入しています。そのうち2761億円は2015年に入ってから購入しています。
つまり、海外投資家の買越額が減って、日本の信託銀行と日銀が株を買っているので、株価が上がっている状況になっている。
やっと、外国人投資家によるマネーゲームの影響を脱することができたということかな。
外国人投資家が先物取引しても、相場が思うように動かなかったら、損するからね。
それくらい、日本による株への投資額の占める割合がでかくなったということかな。
それなら、日銀のETF買いも大きな意味があると思う。
ただ、今、海外投資家は、利益を確定させたところであって、一休みしているだけとも思われる。
今後の行方に注目。